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海外で貢献する日本の地熱技術と自然を活かす日本のマイニング業社

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2回に渡り、仮想通貨のマイニングに使用されるエネルギーと環境問題について紹介してきました。3回目となる本日の記事では、クリーンエネルギーを積極的に活用する国や企業の試みをまとめてあります。クリーンエネルギーで自国の電力を供給するアイスランドの地熱発電には、日本企業の持つ優れた技術が大きく貢献しています。膨大なネルギーを使用するマイニングにクリーンエネルギーを使用することが、環境問題を解決しながら、仮想通貨が発展していくひとつの選択肢であると考えられています。

 

 

 

環境問題を直視することで仮想通貨が永続的に普及する道が開ける?

 

 

私たちの暮らしが向かう先には、今より優れたテクノロジーが活かされ省エネであることは考慮されつつ、インターネットと『モノ』がつながるIoT社会であるとかんがえられており、IoT社会を支えるためには『電力』が必要不可欠です。

永続的に電力を確保することは、ライフラインを維持するために大切なことであり、電力とインターネットで生活の質は向上できても、私たちの命を支えることはできません。
IoTがどれほど進んだ未来であっても、豊かな自然環境は私たちが生きていくためにはなくてはならないものと言えます。

 

生物多様性という考えもあるように、さまざまな生き物が生きていく環境を守ると同時に、人を含む生き物と科学技術が共存する社会を目指すことが、自然環境を守りながら技術的に発達した暮らしが永続的に送れるのではないでしょうか。

 

アイスランドから学ぶクリーンエネルギーを活かす暮らし

 

 

2015年の国連サミットで採決された持続可能な社会を目指す『SDGs』は、2030年を目標にそれぞれの国が取り組みをし、SDGsを達成するために必要なブロックチェーン技術に熱い注目が集まっています。

SDGsの進捗具合を国連のシンクタンクを務める団体がランキング形式で公表しています。
その結果を見ると、第1位のスウェーデンから始まり、デンマーク、フィンランドとヨーロッパ諸国が続きます。

これらのことからもわかるように、人権問題や環境問題はヨーロッパ諸国で意識が高く、自然エネルギーに関しても同様のことが窺えます。

 

クリーンエネルギーでは、アイスランドが他の国よりも数歩先を歩き、火山大国であることから地熱エネルギーなどで自国の電力を自給しています。
冬が厳しいアイスランドですが、家庭で使用される暖房の95%は地熱発電が使われ、電気代は石油や電気の約半分程度です。

比較的安価なクリーンエネルギーが供給された冷涼な気候のため、仮想通貨業界の進出が最近になり目立っています。
地熱発電はクリーンエネルギーの中でも安定して供給でき、アメリカやフィリピン、インドネシアでも大きな期待が集まり、化石エネルギーに替わるマイニングの主要電力になる可能性もあります。

 

 

自治体と企業が合同で取り組む地の利を活かしたブロクチェーン技術

 

 

アイスランドの地熱発電所で使われている機械は、ほとんどが日本の企業が作った製品であることは、あまり知られていないかもしれません。
日本も同じように火山大国でありながら、地熱発電の割合は総発電量のわずか0.3%ほどと言われています。

石油などの化石エネルギーは決して豊かではありませんが、視点を変えれば日本には日本独自の天然資源が豊富にあり、海外に輸出できるほどの技術も持っています。

 

北東北3県のほぼ中央に秋田県鹿角市(かづのし)があります。
鹿角市は十和田湖や八幡平(はちまんだいら)国立公園、奥羽(おうう)山脈、米代川など自然豊かな場所であることから、地元の天然資源を活用した地熱や水力、風力発電などのクリーンエネルギーに力を入れている自治体で、エネルギー自給率が300%に達しています。

2017年12月に東京に本社を構える株式会社マイナーガレージを鹿角市が誘致しました。
鹿角市とマイナーガレージ社のパートナーシップにより、地の利を活かした国内のブロックチェーン技術の普及を目指し、地域の活性化や雇用促進も期待されています。

ブロックチェーンやマイニング開発に関して、日本は高発進であると言われていますが、自治体と企業のクリーンエネルギーを活用した今回の共同プロジェクトを海外へのアピールすることも視野に入れはじめています。



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