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投資だけでない仮想通貨はメリットを最大に活かした人類への貢献

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仮想通貨の当初の目的は財産を増やすための投資であったり、取引などの決算をより円滑に、そして安価に進めるために活用され世界に広まりました。

ブロックチェーンは、一カ所に集中した取引の仕組みではなく、分散型で行われています。
メインとなるサーバーを通さずに、個人同士がやり取りできる独自の仕組みが、チャリティーという形で大きく注目されてはじめています。
ブロクチェーンのメリットを活かして、貧困で食べ物が買えない人たちのもとへ仮想通貨が直接届けられていますが、スカイプやLINEにも使われているP2Pによって、新たな理想の形が始まっています。

ブロックチェーン技術とP2P






P2PはPeer to Peerの略で、Peerは、同等のものという意味で、P2Pは同等のものから同等のものへということを表しています。

実際にP2Pのことは知らなくても、多くの人がLINEやスカイプを利用することで、P2Pシステムの恩恵を受けています。
ひと昔前だったら考えられない、国際電話が無料で何時間でもできるのも、P2Pの恩恵です。

P2Pは中央にメインサーバーがありません。
通常メールを送る時には、サーバーを通して送り先のアドレスまで送ってもらいますが、LINEやスカイプには母体となる大きなサーバーがありません。
PeerからPeerへ直接メッセージや動画を送ることができます。
その分、安価でやり取りができるメリットが生まれます。

巨大な一点に集中していないことが、P2Pであり、ブロックチェーン技術の目指すところです。
ブロックチェーン技術が元になり、中央に集中したサーバーを持たない仮想通貨が成り立っています。

仮想通貨が発表されてから、まだ10年がたっていません。
しかし、ブロックチェーン技術は当初の大きな目的以上に、世界中に広く普及をしながらそのメリットがさまざまな分野で活用されてはじめています。

法定通貨にはなく仮想通貨にあるメリット

現在でもさまざまな形で、募金やチャリティーが行われていますが、中には現行の中央集権型の募金に対して猜疑的な見方をしている人たちがいます。
その点、ブロックチェーンを利用した形の募金の場合には、一カ所に集めるのではなく、募金を必要としている人たちに直接送ることが可能です。

その他にも仮想通貨をチャリティーに使うことで生まれるメリットはいくつもあります。

例えば、法定通貨を使って募金をする場合、受け取る側の現場で働いている人の人件費や事務所の家賃、備品などの最低限必要な経費があれば集まった募金から使われることもあります。
募金は、国を超えて送る場合には、送金手数料に加えて日数もかかり、1000円募金をした場合でも、送金手数料を差し引くと500円になってしまうこともあるようです。

その点、ブロックチェーンで送金すれば、手数料を抑えることも、すぐに手元の届けることも可能で、仮想通貨のメリットを活かして、チャリティーを主な目的にした仮想通貨も世界中で生まれています。

ベネズエラで支援に使われた仮想通貨「NANO」

南米にあるベネズエラでは、ハイパーインフレが続いていており、インフレ率は昨年より8878%まで達していると日本経済新聞にも書かれています。
(記事参照:日本経済新聞)
通常であれば、インフレ率は1~3%以内にとどまりますので、現在ベネズエラで起きていることは、想像をはるかに超えています。

食料品や日用品を買うことができないベネズエラの人に、仮想通貨NANOを寄付として0.5NANO分送られました。
受け取った男性が、NANOコミュニティーに寄付を受けた0.5NANOで不足していた食料をたくさんの人たちに買えるとお礼の投稿をしました。
すると、投稿を見た人から男性のウォレットにたくさんのNANOが寄付されるようになりました。

受け取った仮想通貨で食べものを購入し、40家族以上分の食料を購入することができました。
仮想通貨で寄付をすると、困っている人に迅速にそして直接送れることが最大のメリットです。

仮想通貨を取り巻く環境はとても複雑で、規制や取締の対象にもなっています。
しかし、その一方で仮想通貨のメリットを最大限に活かすことができれば、新しい仕組みが作られていき、多くの人の幸せにつながるのではないでしょうか。



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