ブロックチェーン技術の特徴を最大限に活かすP2P取引が基盤の分散型取引所は、サーバーダウンの心配なく個人情報が保護され、国の規制にも左右されずに取引ができます。利用者が少なく、取引板の薄さがデメリットですが、参加者が増えればこれらは解消されるとみられています。ここからは、大手企業も参入を検討している分散型取引所のポテンシャルと、大きく成長し中央集権型取引所と対等な選択肢になるであろう、分散型取引所のメリットを紹介します。
スポンサーリンク
中央集権型取引所をも魅了する分散型取引所
仮想通貨の取引所には中央集権型取引所と分散型取引所があることを昨日の本サイト記事『中央集権型と分散型取引所の特徴を分析！セキュリティと取引板で比較』でも紹介させていただきました。
前回記事を読まれた皆さんの中には、取引所の中には管理や運営をする企業が存在しない、分散型と言われる取引所の存在を初めて知った人もいるのではないでしょうか。中央集権型の取引所しか知らなかった人にとっては、利用者の間に入って仲介企業なくしては、取引が成り立たないのでは？と不安に感じる人もいるでしょう。
分散型取引所は、多くの仮想通貨ユーザーを魅了し、中央集権型取引所をすでに開設している業者をもひきつけており、中央集権型から分散型取引所への積極的な参入もみられています。
分散型取引所への将来的な期待
前回の記事から、分散型取引所がハッカーに狙われにくいメリットがあることがわかったものの、実際の取引を考えると中央集権型のほうが利用できる通貨の種類も多く、分散型取引所の必要性を感じられなかった人もいるでしょう。
昨日の記事で説明させていただいたように、分散型取引所では資産や秘密鍵などの情報は各自のウォレットに保管しているため、危険を冒して労力を費やしても、中央集権型の金庫のような一攫千金を狙うことはできません。
では、これらのようなセキュリティの高さ以外にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
世界中で分散型取引所の存在が知られるようになり、利用者数が右肩上がりに増えることも予想されますので、中央集権型取引所にはない分散型取引所の特徴を踏まえて将来的な選択肢にしてください。
ゼロダウンタイムで安定運用が可能
分散型取引所はP2P(Peer to Peer/ピアツーピア)を基本に取引をしているので、サーバーがダウンする心配がありません。
P2Pは時々見かけますが、対等の立場同士で行う取引を意味し、サーバーがダウン時のダウンタイムがなく、ゼロワンタイムの安定した取引が可能です。
サーバーの仲介なしにやり取りが行われるので、お互いの信頼があって成り立っています。
個人情報の提示と手数料が不要
最低限の個人情報のみで取引が開始できる分散型取引所は、匿名性を維持したまま取引が可能です。
厳格化する中央集権型取引所利用時の本人確認に、数日の審査時間が必要な場合もあります。
その点、分散型は管理者が存在しないため、新たに利用する際にも登録の必要がないので、即日取引が可能です。
分散型取引所は中央に存在する取引所を介さず個人同士がやり取りをするので、今まで中央集権型の取引所に支払っていた手数料もかかりません。
ただし、分散型取引所によっては取引手数料が発生することもあり、全てが手数料が無料というわけではありません。
国の方針に左右されない
現在、日本を含む多くの国が仮想通貨の規制を検討しています。
日本でも2017年から、仮想通貨取引所(中央集権型)を開設する際は、金融庁の認可が必要で、会社の経営や運営状況などによっては金融庁の立ち入り検査や業務改善命令などが出されています
どの国でも規制の対象になっているのは、中央に管理者が存在する中央集権型取引所です。
分散型取引所は国の規制対象外のため、今のところ、国の政策などが強化されことによって不安要素を排除できます。
第3者を介さないので、たとえば第3者が倒産した場合や、国の規制対象になった時などのリスクも心配ありません。
いかがでしたか。
分散型取引所に参加する人が増えることで、ブロックチェーン技術を活かした取引が世界中で活発に飛び交う近未来が垣間見られたのではないでしょうか。