ブロックチェーン 取引所 暗号通貨

いまさら聞けない!Defi分散型金融って何?初心者にも分かりやすく解説

投稿日:

 

 

仮想通貨市場にはとてもさまざまな専門用語が登場し、それらの難しさから、入門者・初心者が新たに仮想通貨取引を始めたいと思っても高い障壁となって立ちはだかっています。ここでは、最近耳にすることが増えてきたDefi=分散型金融について分かりやすく解説しています。

 

 

 

スポンサーリンク



DeFi(Decentralized Finance=分散型金融)とは?

 

 

最近期待が高まっているとして注目されている次世代金融システムの一つであるDeFi(Decentralized Finance=分散型金融)。
しかし、このDeFiとはいったいどのようなものであり、どうして世界中の専門家が注目しているのでしょうか。

 

DeFiと書いて“ディファイ”と読み、日本では“分散型金融”と訳されることが多くあります。

具体的には、中央集権を必要としない金融サービスのことです。
最近耳にすることが増えた分散型取引所やP2P(Peer to Peer:ピアツーピア)型レンディング(※1)など、世界ではすでに一部サービス化されている金融形態です。
(※1) P2P型レンディングとは、銀行など、既存の金融機関を介さずに貸主が借主に、小規模な個人または中小企業向け融資をインターネット経由で行う金融仲介の仕組みです。

このP2P レンディングは、2005 年にイギリスの業者がサー ビスを提供して以降、イギリスだけではなく、アメリカや中国においても急速に融資が増加している注目の金融仲介方法です。

 

 

DeFiに種類はあるのか?

 

 

DeFiはブロックチェーン上に構築されたオープンシステムのため、誰でもウォレットからアクセスが可能なほか、透明性が高いシステムであることから注目を集めています。

 

全て個人が管理するものであり、各国の証券法に基づいて有価証券をトークン化したものであるST(Security Token=セキュリティートークン)やステーブルコインのほか、DEX(Decentralized Exchange=分散型仮想通貨取引所)、仮想通貨の貸し出し、証券や保険、デリバティブ、先ほど例に挙げたレンディングなどの金融分野で活用されている金融システムです。

 

これまでのDeFiをみてみると、イーサリアムブロックチェーンを活用したプロジェクトが多い傾向にありますが、全てがイーサリアム系ではなく、ブロックチェーン上に構築された分散型の金融サービスであれは、DeFiプロジェクトとして分類されています。

では、具体的なDeFiの種類を見ていきましょう。

 

DEX(分散型取引所) ウォレット間で直にトークンをやりとり可能な(P2Pで取引可能な)取引所
ST(セキュリティトークン) 有価証券をブロックチェーン上に発行、流通させる
ステーブルコイン 法定通貨と1:1の価値になっている仮想通貨およびトークン
KYC(顧客確認)
AML(アンチマネーロンダリング)
ID(利用者識別)
ユーザーや企業の信用力・資格・身元証明を実施し、ブロックチェーンやIPFS(Inter Planetary File System)にその情報を保管、証明
レンディング(融資、貸付) 融資を中央機関や人間を介さずにプロトコルで実行
アプリとツール DeFiサービスを便利に効果的に執行するためのサポートを目的としたツール
デリバティブ(派生型金融商品)予測市場 分散型の証拠金・オプション取引将来予測のための先物市場
ブロックチェーンの分析 ブロックチェーンの取引高やDeFiにロックされているトークンなどをダッシュボードで閲覧
バスケット取引 複数種類のトークンをまとめて新トークンとして流通
ウォレット 仮想通貨を保管するための"財布"
Payments(決済通貨) 海外などで自国通貨を使用する際に基準として用いられる決済用の通貨
その他 分散サブスクリプション、請求書プロトコルなど

このように、DeFiと言ってもさまざまな種類や形態のものが存在しており、あらゆる場所で用いられています。

 

 

DeFiのメリットとは?

 

 

既存の金融システムでは、銀行のような仲介機関、つまり“中央集権”に依存して成り立っており、何らかの問題が発生した際は仲裁役として裁判所が必要となります。

DeFiは、既存の金融機関の様な仲介者も仲裁も必要なく、起こり得るあらゆる問題の解決策はコードが明確に指定してくれるため、ユーザーは常に資産を自身で管理できます。
この仕組みによって、商品を提供・利用するためのコスト削減につながり、金融システム上の摩擦や問題が軽減されます。

DeFiの最も大きなメリットと言えるのが、新しい金融サービスをブロックチェーン上で行うので、単一障害点がなくなり、取引されたデータはブロックチェーン上に記録されます。
これらのデータは莫大な数のノードに共有されるため、サービスの検閲や中止、データ改ざんを容易には行えなくなります。

オープンエコシステムであることのもう1つのメリットであるのが、既存の金融サービスを利用できない人でも容易にアクセスが可能なことです。
従来の金融システムは営利目的の仲介者が必要なため、一般的に低所得者はサービスを利用しにくい状態です。
しかしDeFiの持つ性質によってコストを大幅に削減できるため、所得の低い人たちでもさまざまな金融サービスを利用することが可能でであることがDeFiのメリットと言えます。

 

 

スマートコントラクトがDeFiにもたらす役割とは

 

現在は分散型金融のほとんどがスマートコントラクトを利用しており、今後も利用されると言われており、一般的な契約が言葉で当事者間の条件を明示するのに対し、スマートコントラクトはコンピューターのコードを使用しています。

スマートコントラクトは、契約の条件をコードで指定したうえで、コンピューター上のコードを介して契約執行する仕組みになっています。
これはスマートコントラクト特有の機能であり、この仕組みによって、手作業で行われるビジネス上の多くのプロセスを、信頼性を保ったまま自動化できるようになっています。

 

そのためスマートコントラクトは、より速く安全に契約を執行でき、当事者間に発生したさまざまなリスクを軽減することが可能です。
しかしその一方で新たなリスクもあり、コンピューターコードは皆さんもご存じのようにバグが発生したり、脆弱性を有しているケースもあるため、スマートコントラクトに機密情報を書き込むことにはリスクが伴うこともあるといわれています。

 

 

DeFiの今後の課題とは?

 

 

ブロックチェーンは本質的に、中央集権的なシステムよりも処理に時間を必要としています。
そのため、技術の導入には注意が必要で、DeFiの開発者はこの課題を考慮したうえで、適切に製品やサービスを設計しなければなりません。

また、DeFiのシステムでは、仲介者ではなくユーザーがあらゆる責任を負うことから、デメリットだと捉える人も多く居ます。
ブロックチェーン上のデータは変更・改ざんができないため、ユーザーの過失によるリスクには細心の注意が必要です。

 

さらに、現時点でDeFi導入はユーザー側にとって大きな負担がかかります。

DeFiがグローバル金融システムの中心へと発展するには、ユーザーが従来のシステムから切り替えたくなるようなメリットとなるシステムやサービスを提供しなくてはなりません。
特定のユースケースに対し、DeFiの最適な活用方法を見つけることは非常に大変で、最善の選択をする必要があるため、システムを構築するだけでなく、それを幅広いDeFiのエコシステムにどのように適応させていくかを考えなくてはなりません。

 

 

DeFi分散型金融のまとめ

 

 

ここまでDeFiについて解説しましたが、分散型金融の主な目的は、従来のシステムとは違った新しい金融サービスを作ることにあると言えます。
既存の金融システムよりオープンな金融システムを構築させ、世界中で検閲を防ぎ、サービス利用の格差をなくすことができる大きな可能性を秘めています。

 

DeFiが魅力的なアイデアである一方で、非中央集権性システムは良いことばかりではなく、オープンな金融商品を数多く作るためには、ブロックチェーンの特徴に最適なユースケースを見つけなくてはなりません。

DeFiが今以上に発展することに成功すれば、既存の金融機関の様な中央集権化した大きな組織の代わりに、オープンソースのコミュニティや個人が権力を持つことも可能になります。

 

グル―バル社会、格差社会と言われる現代人にとり、より効率性の高い安心して利用できる金融システムが誕生するかどうかは、DeFiがどこまで踏み込んで展開し、どこまで浸透していくかに未来が大きく左右されると言っても過言ではありません。



-ブロックチェーン, 取引所, 暗号通貨
-,

Copyright© Crypto Go , 2020 AllRights Reserved.