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いまさら聞けない!クリプトジャッキングとは?入門者へ解説2

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クリプトジャッキングとは何であるか、どのようなもので、どのような方法で行われるかなどについて解説しました。後半戦の本日はなぜこのような犯罪が広がっていったのか、その背景や他の端末では被害に遭う可能性はあるのかなどについて解説します。

 

 

 

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クリプトジャッキングが広がった理由とは?

 

 

仮想通貨が登場したころには私たち一般の仮想通貨ユーザーは存在さえも知らなかったクリプトジャッキングですが、いったいなぜ、ここまで急速に存在と被害が広がって行ったのでしょうか。

 

※前半戦の「いまさら聞けない!クリプトジャッキングとは?入門者へ解説1」もあわせてご覧ください。

 

仮想通貨が高騰すると、仮想通貨マイニングの報酬によって得られる報酬額も急激に高騰しました。
クリプトジャッキングは仮想通貨高騰とほぼ時期を同じくして急激に広がっていきました。
Nortonでは公式ブログで2017年を” クリプトジャッキングのゴールドラッシュ”と表現するほど、同年に一気に被害が加速していきました。
その被害の割合は1年で8,500%もの増加であったと報告されています。

 

急激な被害拡大の背景には、仮想通貨の高騰によるものが最も大きく、ほかにも、これまで広く行われていた広告収入による、ウエブサイト運営の収入源の限界や、仕掛けるのに高度なスキルを必要としないことが考えられます。

 

 

スマホにも忍び寄るクリプトジャッキング

 

 

一瞬、えっと思われる方も居ると思いますが、実はクリプトジャッキングはパソコンだけを標的にしているわけではありません。
あくまでもインターネットを通じて行われるため、スマートフォンやタブレットなども被害に遭う可能性はあります。

長電話したり、長時間動画を見ていた時にスマホやタブレットが熱くなっていた…なんて経験、皆さんも一度や二度はあるのではないでしょうか。
パソコンと比べると端末はリチウムイオン電池を使用しているため、熱を持ちやすいスマホやタブレットなどの端末機器は熱に弱いと言われています。
それだけに、パソコンがクリプトジャッキング被害に遭うより深刻だと言われています。

これまでの被害例の中には、クリプトジャッキング被害によって熱を帯び過ぎて端末が壊れたという報告例も挙がっています。

 

 

クリプトジャッキングにはいくつかの種類がある!?

 

 

クリプトジャッキングを広く知らしめたのがCoinhive事件です。

Coinhive事件とは、ウエブサイトに仮想通貨モネロのマイニングスクリプト「Coinhive」を設置させ、サイトへ訪問したネットユーザーに無断でマイニングを行わせていたとして全国で21人が検挙されました。

しかし、セキュリティ専門家や法律家はCoinhive設置が罪に当たるのかどうか疑問の声が噴出し、2018年には不正指令電磁的記録に関する罪で検挙し、横浜簡易裁判所によって罰金10万円の略式命令がくだされました。
今年1月からは検挙されたうちの1人に対する裁判が行われ、不正であるとするのは合理的に疑いが残るうえ、事前の注意喚起などがされていなかった事で、突然刑事罰というのも行き過ぎであるとされ、この裁判では無罪になりました。

Coinhiveとは、サイトの閲覧者に無断でマイニングを行わせるもので、マイニングで得た利益は7割がサイト運営者の利益となるため、既存の広告収入に変わる新たな収入源として注目されていました。

しかしCoinhiveに対する一般の嫌悪感が拭えず、その大きな理由として、ユーザーは拒否権限がないという点が挙げられています。
Coinhiveが設置されたサイト訪問者が、一定のページを表示した瞬間からマイニングが自動的にネット訪問者の意思と関係なく開始されてしまい、デフォルトのコードでは閲覧者のデバイスのCPUを100%使い切るため、かなり負担がかかります。

一部では悪意あるマルウエア開発者に利用されたうえで収益源になっているなど物議を醸しています、
ただし、Coinhiveは仮想通貨暴落のあおりを受け、採算が取れずに今年3月上旬にサービスが終了しています。

 

 

Coinhive の今後は?

 

 

振り返ると、クリプトジャッキングの”元祖”と言える存在になったCoinhiveですが、これをまねたクリプトジャッキングツールがいくつも登場しています。

その理由はマイニング報酬がクリプトジャッキングを仕掛けた側が利益を得られる事にあります。
ことわざを借りて例えるならば、他人のふんどしを借り、その借りたふんどしで相撲をとり、賞金まで得る…このような事を自分の気が付かないうちに勝手に行われて良い気持ちになる人が果たしてどれほどいるのか。

しかし、悪意を持った者は、自分の懐が痛むどころか、楽して懐が温かくなるクリプトジャッキングは打ち出の小づちなのでしょう。
Coinhiveが今年3月上旬にサービスを廃止したものの、今後、仮想通貨が高騰すると同じようなサービスが登場するのではと言われています。

 

現在の日本の法律では、先ほど解説したように、裁判にもつれ込んでも最終的には無罪でいきなり罪には問われないという、あいまいな位置づけで、グレーな存在と言えます。

仮想通貨市場がもう少し成熟し、法的位置づけがはっきり決まった後、クリプトジャッキングに対する法的な対処も今より明確なものへと変わるのではと言われています。



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