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リップルとは?ビットコインだけじゃない!仮想通貨について知る

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仮想通貨=ビットコインというイメージが払拭できない現状のなか、あえてビットコイン以外の仮想通貨を知ることは、今後の投資や投機にとても大切なことです。
今回はビットコインだけではない仮想通貨として、リップルについてくわしくみていきたいと思います。

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リップルとは?






世界初の仮想通貨はビットコインという事はすでに多くの人がご存じですが、意外なことにリップルはビットコインよりも前の2004年にライアン・フッガー(Ryan Fugger)氏が考案し、『Money as IOUs in Social Trust Networks & A Proposal for a Decentralized Currency Network Protocol』が発表されています。

この発表翌年にあたる2005年にRipplePay.comが始動、そこから3年後にサトシ・ナカモト氏の論文『Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System』が発表されています。

リップルは暫く多くの人の目に触れる事ないまま時間がすぎていましたが、2012年にクリス・ラーセン(Chris Larsen)氏と、ジェド・マケイレブ(Jed McCaleb)氏がリップルのプロジェクトに加わり、ライアン・フッガー氏は指揮権を譲渡しました。

ラーセン氏とマケイレブ氏によってOpenCoin Inc.が設立さると、本格的なリップルの開発を行っていきました。

リップルの仕組み

リップルはビットコインとは開発された背景が全く異なっています。
リップルではXRPというリップルプロジェクトが発行している独自の通貨を持っており、IOUを交換するための通貨としての働きを持たせるように作られました。
このIOUは、ビットコインや円やドルなど、預かり資産に対しての残高を発行する仕組みで、国際送金をするためにリップルというシステムを利用します。

これまで国際送金を行う際には日本の銀行より海外の受金先銀行の間に国際送金を行うための銀行を使って送金されており、手数料なども高額でしたが、リップルはこの国際送金のための銀行を無くし、ダイレクトにいつでも気軽に海外送金ができるように仕組みを構築させました。

その仕組みとは、リップルプロジェクトとXRPを利用し、日本からアメリカへ送金を行う場合、日本からリップルを経由してアメリカへ送金し、国際間送金の簡略化に成功させました。

リップルは中央集権型の仮想通貨なのか

ビットコインはPow(Proof of Work)というアルゴリズムを導入していることで管理者が不在でも参加者が承認作業を行うことができる“非中央集権型”です。

しかし、リップルは管理者が存在していて、ビットコインのPoWの様な仕組みがないほか、ビットコインのようにマイニングによって報酬を受け取るシステムもありません。

マイニングがないならどうやって報酬を受け取るのか?少し不思議に思われる方もいると思われますが、リップルではマイニングの代わりにWorld Community Gridという非営利団体の活動を発足させ、さまざまな慈善活動を行っており、この活動に参加・貢献することで報酬を受けられる仕組みを構築させています。

また承認作業に関しては、承認ノード(validating node)とトラッキングノード(tracking node)の2つのノード制を導入しており、証明⇒トランザクションが作成⇒レジャーに保存⇒ネットワークで承認⇒承認サインの完了という流れが繰り返されていきます。

リップルのメリットとデメリット

リップルは手数料が安いため、少額決済に向いていると言われています。
ビットコインがコイン1枚が皆さんもご存じのように、これまでの最高額が200万円を超える高額なもので、落ち着いたと言われている現在でも100万円前後の価格を推移しています。(価格推移は変動が激しく、一概には言えません)

また、ビットコイン決済が可能な店などではリップル決済を導入しているところも多く、利用できる機会が多いのがメリットといえます、

このほかに、仮想通貨ユーザーは非中央集権がどちらかいというと求められてメリットと取られがちですが、リップルに関しては中央集権ではあるものの、逆にメリットと好意的に見られていることも特徴です。

では逆にデメリットを考えてみると、メリットでも挙げられている中央集権という部分に否定的な意見も肯定意見同様に多数上がっています。
これは、中央集権がゆえの“管理者側操作”が行える環境であるという点で万が一本当に管理者側が操作を好きなように行ってしまうと、ユーザー側はたちまちそれがリスクとなってしまうため、否定的な見方も多いのが実情です。

他にも以前こちらのサイトでもお伝えしましたが、リップルを取り巻く環境は前回ご紹介した記事内容のように取扱いを否定されるなどまだまだ厳しく、課題が残されているのがデメリットといえるのかもしれません。



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