ブロックチェーン

いまさら聞けない!ブロックチェーンってどんな事ができるのか?

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ビットコインの生みの親として知られるサトシ・ナカモト氏がビットコインのコア技術としてブロックチェーンを2008年に発表・公開してすでに12年に突入しました。これまでにまざまな応用がなされています。では、ブロックチェーンでどのようなことができるのでしょうか。

 

 

 

フィンテック分野のブロックチェーンへの注目度

 

 

2017年から2018年初頭に渡り、仮想通貨価格が爆発的と言えるほどの上昇をみせ、億り人なる新語が誕生するほど、日本でも仮想通貨フィーバーに湧いていました。
しかし、一転してその後は仮想通貨冬の時代と呼ばれるほど価格は低下。
その頃より仮想通貨ではなく、その根幹技術であるブロックチェーンへの注目度が高くなり、さまざまなプロジェクトが本格的な始動をはじめ、最近になってさまざまな分野へブロックチェーン技術が取り入れられています。

※当サイトのブロックチェーンに関する特集記事「いまさら聞けない!ブロックチェーンの分岐がどうして起こるか解説1」、「いまさら聞けない!ブロックチェーンの分岐がどうして起こるか解説2」、「今から学びたいブロックチェーン!無料の学習サイトを紹介!」もあわせてご覧ください。

特にブロックチェーン技術が取り入れられ、活用される舞台と言われているのがフィンテック(FinTech)分野です。
フィンテックの呼び名の由来は金融(Finance)と技術(Technology)から来ていることからも、ブロックチェーン技術へ注目するのも時間の問題だったのではないでしょうか。

すでに、アメリカのNasdaq(National Association of Securities Dealers Automated Quotations:ナスダック=新興企業向け株式市場)やNYSE(New York Stock Exchange:ニューヨーク証券取引所=世界最大の証券取引所)で、証券の取引決済時の投入実験に成功しています。
世界最大金融市場の一つである証券取引所での実験は、ブロックチェーンの改ざんできない不変性にあり、確実な取引と記録が全てオートメーション化されるための実験であったと後に公表されています。

また、同じくアメリカの金融関連から、BofA(Bank of America Corporation:バンク・オブ・アメリカ)にて、2018年11月までに、50件以上のブロックチェーン関連の特許申請が行われています。

 

 

IBMによるブロックチェーン導入の快進撃

 

 

世界的奇病の一つでフィンテック分野のブロックチェーン技術導入の事例として挙げられるのがIBM(International Business Machines Corporation)による相殺決済サービスの提供でした。

※当サイトのIBMに関する特集記事「IBMと非中央集権型ブロックチェーン技術が輸送と物流の世界を変える?」、「IBMと企業数社が戦略的供給対処にブロックチェーンパイロット投入!」もあわせてご覧ください。

世界的なFX決済サービスを提供する企業として知られるCLSとIBMが、ブロックチェーン基盤のネッティングサービス(相殺決済)を提供するCLSNetを発表しています。

IBMで同年にすでに他の2者とも別のブロックチェーン技術を投入したプロジェクトを発表しており、相次ぐブロックチェーンプロジェクトを投入下IBMに注目が高まっていました。

CLSNetと呼ばれるこのサービスは、120のフィアット(法定通貨)に対応していることでも注目されており、ブロックチェーンがフィアット市場でも影響力を見せつけた形となりました。

 

 

世界中で活躍するブロックチェーン

 

 

では、世界の事例を見てみると、ブロックチェーンはどのようなところに導入されているのでしょうか。

 

アメリカでは、ブロックチェーンのデータ管理会社フルーリー(Fluree)が先日、アメリカ空軍が分散型データベースを使用し、情報がシステムに入る方法と、誰がシステムにアクセスできるかを追跡すると発表し、世界が注目しました。
この追跡によって、すべての情報がシステムにどのように侵入したかを証明でき、アメリカ空軍がアメリカの同盟国などの他の軍事部門と情報の共有が実現し、情報の整合性を迅速に判断する際にも役立つと語っています。

昨年11月には世界的企業であるJPモルガン社による自動車ローン管理にブロックチェーン技術を使った分散型LEDGERベースのフロープランニングのためのシステムに関する特許申請が行われました。

 

スイスの本拠地を構える大手食品メーカーのNestléと、大手外資系スーパマーケットのCarrfour(カルフール)が業務提携し、ブロックチェーンを使って乳児用粉ミルクの追跡を実施し、透明性を提供すると発表されています。
同提携により顧客は、スマートフォンでQRコードをスキャンし、乳児用品に関する栄養情報やその他の情報へアクセスできる仕組みを提供しているという。

さらに日本では、“あなたの職歴を資産化します”をキャッチコピーに、ベンチャー企業のSKILLが昨年末よりブロックチェーン技術を使って求職マッチングプラットホームを提供する職歴BANKのサービス提供が開始されています。

スウェーデン発症で知られる世界最大家具量販店のIKEAでは、イーサリアムブロックチェーン経由にて、サプライチェーン取引を受け入れを開始。
アイスランドのレイキャビック支店で、地元の小売業者であるNordic Storeとの取引を決済するために、Ethereumブロックチェーンを使用してデジタル通貨で支払いを受領したことが報じられています。

※当サイトの特集記事「米空軍がブロックチェーン関連企業を利用して武器データの保護へ!」、「JPモルガン自動車ローン管理にブロックチェーン技術を使った特許申請」、「ネスレとカルフールがブロックチェーンで粉ミルクを追跡のため提携!」、「イケアがイーサリアムブロックチェーン技術を使った新展開を開始」も合わせてご覧ください。

医療保険会社の情報共有&非効率性へのソリューションとしてIBMによってブロックチェーン技術が投入されているほか、自動車分野では自動運転車にブロックチェーンを搭載、データの改ざんを防止するための役わりを求めてブロックチェーン技術が投入されています。

さらに、音楽分野では、大手ソニーが著作権を管理する事を目的に投入しているほか、マイクロソフト社はブロックチェーンベースのID管理システムを開発するなど、ありとあらゆる分野でブロックチェーン技術が求められ、利用されています。

 

日本国内ではブロックチェーン技術を使って、農家の野菜が食卓へどのような経路を辿って食卓へ運ばれたのかを追跡できる技術を提供するなどしており、今後もまだまだブロックチェーン技術は、今現在私たちが想像もしなかった分野で次々と導入されていくとみられています。



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