ブロックチェーン

コインベースの調査からわかる大学生の新ニーズと企業が求める人物像

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仮想通貨取引所コインベースが有名大学を中心に学生や教授にインタビューを行い、仮想通貨とブロックチェーン技術への関心やニーズが高まっていることがわかりました。IT関連以外でもブロックチェーン技術の有用さから、ブロックチェーン技術に精通している学生を求める企業が増え、今後その傾向はいっそう高まると予想されており、大学ではニーズに答えるために仮想通貨とブロックチェーン技術について学べる環境づくりを始めています。

 

ニーズと関心の高さから世界の大学でカリキュラムを新設

 

 

Coinbase(※以下、コインベース表記)が実施したインタビューなどから、仮想通貨やブロックチェーン技術に対する学生の興味やニーズが高まっていることから、大学の授業内容に学生の希望が反映されていることがわかりました。

仮想通貨関連企業だけではなく、他分野でもブロックチェーン技術に精通しているエンジニアが不足していることと、若い世代の仮想通貨などに対する純真な関心と学びたい意欲が相乗効果を持って上昇しています。

コインベースの調査結果から世界のトップ50に選ばれた有名大学では、仮想通貨やブロックチェーン技術に関する講義が、どのくらい開設されているかがわかります。

 

世界トップ50の内21校の大学で仮想通貨関連授業

 

 

コインベースが米国の大学生や大学教授、そしてNews and World Reportという情報誌によって選ばれた世界トップ50の大学を対象に調査を実施。
その結果、トップ50に選ばれた大学の内21校が、仮想通貨とブロックチェーン関連の授業を1つ以上開講し、米国のスタンフォード大学を筆頭にシンガポール国立大学やコーネル大学など8クラス以上開講している大学もあるほどです。

仮想通貨やブロックチェーン技術に意欲や興味を持つ学生が大幅に増え、大学側も対応に追われています。

NYビジネス大学では、4年前にブロックチェーン技術関連のクラスを初めて開いた際は、受講生が35人だったのが、今年に入り230人に増え、大学で一番大きな講堂で授業が開かれています。
1年に1回のコースで回っていたカリキュラムも希望者が増加し、2回に増設して対応しています。

 

ニーズの高まりは世界共通

 

ブロックチェーン技術は仮想通貨関連で実践されているだけでなく、金融部門でも広く活用され、金融業界でブロックチェーン技術が担う役割は、いっそう大きくなると予想されます。
そのため、IT関連の企業以外にもブロックチェーン技術や仮想通貨に精通している人材が求められていきます。

ただ単に法学部を卒業した学生よりも、ブロックチェーン技術の単位を取り、ブロックチェーンの理解が深い学生は就職も有利になり、企業側から直接オファーが来るほど就職先に困らないと言われています。

ブロックチェーン技術の知識を持っている学生が、多くの企業から有望な人材として求められており、自然にブロックチェーン技術の講義の必要性が高まっていることが分かります。

大学の講義に仮想通貨とブロックチェーン技術が増設される流れは、米国やヨーロッパだけでなく、中国や韓国、そしてシンガポールの大学でも同様にブロックチェーン技術の授業が新設されています。

米国のNews and World Report誌で実施された世界トップ50の大学に日本の大学は入っていないため、コインベースが実施した調査の対象になっていませんが、日本の大学でも同じようにブロックチェーン技術が授業内容に反映されています。

明日の記事では、日本の大学と学生の間で仮想通貨とブロックチェーン技術がどんな立ち位置にあるのか、またIT関連で頭角を見せている福島県会津市の会津大学で挑戦した独自仮想通貨の事例を中心に紹介したいと思います。



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