ブロックチェーン

信用を生むブロックチェーンの性質がアフリカや国連でも平和利用?

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テクノロジーが発展し、多くの恩恵を受けてきた反面、効率に重点が置かれたことで、雇用が著しく減少するなどのマイナス面も生まれました。それでも進歩を続けてきた結果、ブロックチェーン技術が貧困や飢えをなくし、全ての人が健康に暮らせる社会に貢献すると注目を集めています。信用を生み出すブロックチェーン技術を取り入れながら、大きく変わろうとしているアフリカの様子を通して、ブロックチェーンの可能性をお伝えします。

 

ブロックチェーン技術が広く求められる理由は信頼

 

 

 

世界にはさまざまな国があり、国連に加盟している国だけでも196カ国あります。
国によってはひとつの国の形をしていても、多くの民族がそれぞれの宗教を信仰し、異なる文化を持ちながら独自の暮らしを営んでいます。

特にアフリカ諸国は、日本の暮らしからは想像もつかない環境の中で日常生活を送っている人がたくさんいます。
世界で暮らす全ての人たちに対して、貧困と飢えをなくし健康と福祉を提供する目標、SDGs が2015年に開かれた国連サミットで採択されました。

SDGsは、Sustainable Development Goalsからつけられた名称で、持続可能な開発目標と訳されます
2030年を目安にして世界中の国々が、SDGsを実現するために取り組みを始めています。
そして、この取り組みを形にしていくために、ブロックチェーン技術が注目されています。

 

アフリカで大きな役割を果たすブロックチェーン技術

 

 

ビットコインを取引するために欠かせない技術として開発されたブロックチェーンですが、最近はブロックチェーンの技術だけを受け入れたり、活用したりするケースが目立ちます。

仮想通貨に対しては価格変動の大きさやハッカーによる流出事件などから、国の規制対象になることもあるのですが、ブロックチェーンの場合には分散型であること、後から書き変えられない信頼のおける台帳であるなどの理由から、世界各国のさまざまな分野から注目を集めています。

アフリカ連合(AU)は、Smart Africaを設立しICT(Information and Communication Technology)を活用する動きが始まっています。
ブロックチェーン技術を中心にICTを推し進めることで、アフリカ諸国が抱えている内戦や不正をなくせると期待されています。

ブロックチェーン技術が信頼を生み出すことから、平和利用にも活用されるようになってきました。
身分証明書などいっさい持っていない場合でも、ブロックチェーン技術により顔認証が可能になりIDの付与が実現し、20億人と言われる既存の銀行口座を持たない・持てない人たちが、口座にアクセスできるようになります。

ブロックチェーン技術により、難民キャンプで暮らす人数も把握できるようになり、平等な食料の分配や雇用につながる道も開けていきます。

 

SDGsの達成に注目されるブロックチェーン技術

 

 

2015年に採択されたSDGsの現状は、国連のシンクタンクとして運営されるソリューションネットワークがランキングを用いて進捗状況を公開しています。
スウェーデンやデンマークなどヨーロッパの各国が17個ある目標の達成度がとても高く、アジアの国々やアメリカは大きく出遅れている形になっています。

SDGsの基本理念である、貧困と飢えをなくし全ての人が健康と福祉を手に入れられる社会を築くための基盤に、ブロックチェーン技術が役立つのではないかと大きな期待が寄せられています。

アフリカではICTやブロックチェーン技術の考えやメリットがまたたく間に広がり、すでに15カ国以上の国の行政でDigital Economy Ministryが新設されています。
ケニアから生まれたデジタルマネー(エムペサ=M-PESA)は、アフリカ諸国に広まりつつあります。

貨幣が生まれる以前の時代は物々交換が行われ、中央で権力を握る国が発生すると国が後ろ盾となる紙幣が取引や売買に使われてきました。
そして、これからはブロックチェーン技術によって保証された信頼と価値によって取引が行わる時代がくると予想されています。

SDGsを達成するために、ブロックチェーン技術が本格的に活用されるようになったときに、仮想通貨が多くの人たちにとってより信頼のおける通貨であったのなら、仮想通貨も今以上にアフリカを始め世界に広まっていくのではないでしょうか。



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